長野県みらい基金との連携実現!PwCあらた有限責任監査法人の記事をご紹介【活動スナップ】

長野県みらい基金との連携実現!PwCあらた有限責任監査法人の記事をご紹介【活動スナップ】

今回の活動スナップは、『公益財団法人長野県みらい基金』と『PwCあらた有限責任監査法人(以下、PwCあらた)』の企業連携の活動や、PwCあらたとJANPIAが企業連携を協働した背景などについて対談を行った記事をご案内します


活動の概要

PwCあらたは、2021年からJANPIAが推進している企業連携活動に参画しています。その最初のプロジェクトとして取り組んだのが、公益財団法人長野県みらい基金(2019年度通常枠・資金分配団体)への経営基盤強化支援です。今回は、長野県みらい基金 高橋理事長、JANPIA 事務局長鈴木とPwCあらた担当者の対談記事が、PwCあらたのコーポレートサイトで掲載されましたのでご紹介します。

活動スナップ

MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)策定から見えてきた、地域に根ざす公益財団法人とPwCの役割

長野県みらい基金 高橋理事長とPwCあらた有限責任監査法人 シニアマネージャー 大久保 穣氏が、今回連携したプロジェクトの振り返りや公益法人と企業の連携がもたらす相乗効果について対談しました。

MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)策定から見えてきた、地域に根ざす公益財団法人とPwCの役割

https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/corporate-responsibility/our-stories/mirai-kikin.html

長野県みらい基金の高橋潤氏とPwCあらたのシニアマネージャーの大久保穣が、長野県みらい基金への経営基盤強化支援活動を振り返りながら公益法人と企業の連携がもたらす相乗効果について語り合いました。

持続可能な地域社会を実現する、企業×公益法人の連携の形とは?「休眠預金」で未来をつくる活動を拡げるために――

PwCあらた有限責任監査法人 パートナー 辻 信行氏とJANPIA 事務局長 鈴木が、企業の専門性を団体の活動に活かす企業連携として協働した背景や企業と公益法人の連携の理想的な未来像について対談しました。

持続可能な地域社会を実現する、企業×公益法人の連携の形とは?「休眠預金」で未来をつくる活動を拡げるために――

https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/corporate-responsibility/our-stories/janpia.html

JANPIAの取り組む企業連携の活動にPwCあらた有限責任監査法人も参加し、団体の組織の基盤づくりや業務プロセスの改善をプロボノ活動で支援しました。協働の背景、企業と公益法人の連携の理想的な未来像を、JANPIA 事務局長 鈴木均氏とPwCあらたパートナー 辻信行が語りました。

最新の投稿


「休眠預金活用事業サイト|動画ライブラリー」を公開!【活動スナップ】

「休眠預金活用事業サイト|動画ライブラリー」を公開!【活動スナップ】

今回の活動スナップは、休眠預金活用事業サイトの「動画ライブラリー」をご紹介します。


写真と動画で振り返る!休眠預金活用シンポジウム【活動スナップ】

写真と動画で振り返る!休眠預金活用シンポジウム【活動スナップ】

今回の活動スナップは、内閣府とJANPIAで共催した 2022年5月11日「休眠預金活用シンポジウム」の写真と動画をご紹介します。


長野県みらい基金との連携実現!PwCあらた有限責任監査法人の記事をご紹介【活動スナップ】

長野県みらい基金との連携実現!PwCあらた有限責任監査法人の記事をご紹介【活動スナップ】

今回の活動スナップは、『公益財団法人長野県みらい基金』と『PwCあらた有限責任監査法人(以下、PwCあらた)』の企業連携の活動や、PwCあらたとJANPIAが企業連携を協働した背景などについて対談を行った記事をご案内します


休眠預金活用 メディア掲載情報_no.16

休眠預金活用 メディア掲載情報_no.16

「休眠預金を活用した事業」について、様々なメディアに取り上げていただいています。2022年4月のメディア掲載情報(新しいものより、日付順)について、ご紹介します!ぜひリンク先の記事をご覧ください。 ※各団体から「休眠預金を活用した事業についてのメディア掲載」としてお知らせいただいた記事やJANPIAにて確認した記事をご紹介しています。


【実行団体の公募】2021年4月26日現在

【実行団体の公募】2021年4月26日現在

資金分配団体による「実行団体の公募」の情報をお届けします。掲載情報は2022年4月2日時点でJANPIA広報担当で把握している内容です。最新の情報については、資金分配団体ウェブサイトをご確認いただくか、直接資金分配団体にお問い合わせください。